
保険適応の拡大とは
アメリカでは昨年4月より、退役軍人の腰痛と坐骨神経痛に対して、再生治療としては初めてディスクシール治療が国の保険適応となっていました。(日本と異なりアメリカで国の保険が適応されることは極めてまれです)
その後1年以上経過して、退役軍人に対するディスクシール治療の有効性が確認されたため、今回、現役の軍人に対してもディスクシール治療が保険適応になったことが報告されています。
The DISCSEEL® Procedure – Department of Defense and the Veterans Affairs (V.A.)
国の保険認定=信頼性向上
従来、日帰り腰痛治療としてディスクシール治療、PLDD(レーザー治療)、PODT(オゾン治療)、PRP(多血小板血漿)などは北米のFDA(アメリカ食品医薬品局-日本の厚生労働省)で許可されており、民間の医療保険の適応でした。(アメリカではほとんどの人が民間の医療保険で治療を受けています)
アメリカにおける腰痛治療の信頼度ランク
- Aランク
FDA許可あり+国の保険認定あり=治療費用は国が負担(ディスクシール治療) - Bランク
FDA許可あり=治療費用は民間保険が負担(DRT、PLDD、PODT、PRP) - Cランク
FDA許可なし=治療費用は自己負担(ディスコゲル治療、セルゲル法)
なお、ディスコゲル治療(セルゲル法)はFDAでは許可されていません。今回ディスクシール治療が国の保険適応とされたことは、信頼性の点でかなりのインパクトがあります。
この記事の著者
大阪本院 院長野中 康行
2002年:川崎医科大学卒業・医師免許取得、2006年:神鋼加古川病院(現加古川中央市民病院)勤務、2011年:医療法人青心会郡山青藍病院(麻酔科・腰痛外来・救急科)勤務・医療法人青心会理事就任、2018年:ILC国際腰痛クリニック開設、2020年:医療法人康俊会開設・理事長就任、2021年:野中腰痛クリニック開設、2023年:医療法人蒼優会開設・理事長就任、2025年:研修を経て10月に頚椎ディスクシール治療ライセンスを獲得