腰の再生治療は、いつ保険適応になる？【再生医療学会2日目】

本日は再生医療学会2日目です。朝9時からセッションに参加しておりました。再生治療の保険適応の現状について、ご報告したいと思います。

保険適応の現状について

日本で再生治療として保険認可されている再生治療は、皮膚の潰瘍に対するPRP治療が有名ですが、効果は北米企業が開発したプレートマックス（PLTMax）に劣っている可能性が高い状態です。また現時点では腰の治療に関して日本国内で保険適応と認められた再生治療はありません。

開発状況に関して

日本国内において、東海大学医学部がアメリカのジェネシス社の協力のもと腰の再生治療として椎間板に対する幹細胞移植を試みましたが、有意差が確立されず、追加の試験も頓挫しておりエビデンスが確立されなかったようです。対して、北米ではすでに腰に対するDST治療やPRP治療、エクソゾーム治療が実施されており効果が確認され多くの患者に実施されていますが、日本では治験数が少なくエビデンス確立に至っていません。

まとめ

腰痛治療に対して、再生治療のエビデンス確立には最低でも5年が必要であると考えます。さらに保険適応になるには早くて10年以上先と考えられます。

院長の一言

なぜ海外に比べて、日本の再生治療が出遅れてしまったのか。理由は明白です。
①先進国では国民皆保険制度がないため、自費で費用が払えない患者様は積極的に治験に参加してくれますが日本では医療費が安いために、わざわざ治験に参加してくれる患者様が極めて少ないこと
②ジェネリック薬品の採用により日本国内の製薬メーカーの利益が減少し、開発費が捻出できなくなっていることが考えられます。
厳しい例えになりますが、国民皆保険のおかげでiPhone7は日本国民全員が手にすることができるようになりましたが、保険外診療でしかiPhone15は手に入らない状況といえます。医療も競争原理が働かない限り、発展が遅れてしまいますが、野中腰痛クリニックでは海外でもエビデンスが確立された腰痛治療を提供し、患者様の満足度向上に寄与してまいりたいと思います。