脊椎固定術に代わる日帰り腰痛治療
/ 原因と治療法

脊椎固定術とは

脊椎固定術とは上下の椎骨(背骨)にプレートやスクリュー、ロッド、スペーサーといった器具を使用して脊椎を固定させる手術方法です。
加齢や重労働などが原因で腰椎椎間板ヘルニア腰椎脊柱管狭窄症腰椎すべり症腰椎変性すべり症などの椎間板が変性することによって脊椎のバランスが崩れているなどの腰痛疾患に対し、手術を行うことがあります。神経根が圧迫されることによって、歩行する際に腰痛やしびれなど激しい痛みが現れます。神経が圧迫されて症状が出ている場合にその神経を圧迫から除圧し、痺れや痛みを緩和させる方法として用いられます。

脊椎固定術の手法

後方椎体固定術

後方椎体固定術

背中の後方から椎骨を固定させる手術方法です。後方から行う場合は腰椎脊柱管狭窄症腰椎椎間板ヘルニア腰椎分離症腰椎すべり症腰椎変性すべり症に対して行う事が多く、腰椎から椎弓と呼ばれる椎骨の一部や棘突起(きょくとっき)、椎間関節や椎間板・黄色靭帯を切除します。神経を傷つけないように上下の椎骨の間にある椎間板の代わりにスペーサーを挿入し、椎体に人工骨をセットしてロッド・スクリューで固定します。

後側方固定術

後側方固定術

後方椎体固定術と同じく背中から椎体を固定させる手術法です。腰椎の後方にある椎弓を切除し、神経を傷つけないように患者の骨や固定用の金属器具を使用して後方の椎体を固定します。この方法の場合は、椎間板・黄色靭帯を切除することはありません。

前方椎体固定術

前方椎体固定術

腰の椎骨(背骨)自体が骨折している場合に行う手術方法です。前方椎体固定術はお腹の側面から皮膚切開し、骨折した椎体周りの椎間板や残っている椎体を切除。椎体や椎間板の代わりに患者自身の骨(移植骨)や人工骨を使い、固定器具を使用して固定します。

これらの方法は脊柱管と神経の間に空間ができる事で圧迫を取り除き神経に当たらないようにすることで痛みや痺れが緩和されると言われています。但し、一般的に外科的手術の場合、再発率は再発率は30~45%(※1)で、体の状態によっては手術をすること自体がリスクになる場合もあり、また手術を希望しても手術ができないことがあります。

腰椎椎間板ヘルニア腰椎脊柱管狭窄症腰椎すべり症腰椎変性すべり症などを患った際は、必ずしも脊椎固定術の治療法が適応されるというわけではありません。内視鏡を使った治療法や薬剤を用いた保存治療などがあり、脊椎固定術が適応かどうかクリニックまたは病院へ相談されることをお勧めします。

脊椎固定術の術後の痛みやリハビリについて

脊椎固定術の手術後は、固定器具を付けているため痛みを感じることがあります。個人差はありますが、長ければ一年間ほど腰に違和感や、倦怠感、痛みなどの症状を感じる患者様もいます。また、問題なく手術が行われたとしても元々の痛みや痺れが再発する可能性はありますので、脊椎固定術後の痛みやリスクについては事前に認識しておく必要があります。椎間板を切除して金属で固定する脊椎固定術の場合、術後に固定した脊椎に隣接した椎間板に負荷がかかりやすくなるため、すべり症の悪化やヘルニアが生じることがあります。

脊椎固定術の手術後のリハビリとして翌日からベッド上で下肢(足)筋力を動かし、寝返りなどの基本動作を練習します。リハビリの際は医師や看護師、医学療法士の従いながら、腹式呼吸・深呼吸による上半身の運動や、足首の屈伸運動、足上げ運動、太ももの運動などの下半身の運動を行います。可能であれば、立つ動作を入れて本格的なリハビリの前準備をします。本格的なリハビリが始まると、歩行練習やその他の日常的な動作の練習をして術後の生活に慣れていきます。

このように脊椎固定術は手術後の痛みを受け入れ、日常生活を過ごすためにリハビリにて治療を行います。そのため、多くの患者様が脊椎固定術を受けた後、日常生活に戻るまでリハビリが必要なため、社会復帰に時間が掛かるというデメリットがあります。また、術後は運動障害が残る場合があります。腰を過度に前後左右に曲げたり、捻ったりそらしたりといった動作を極力避ける必要があります。

脊椎固定術によって引き起こす可能性のあるリスクや後遺障害について

外科手術を行うことで神経や血管などを傷つける恐れがあり、手術した箇所に細菌感染して化膿し、合併症や感染症を引き起こすことがあります。
脊椎固定術に関しては、固定用器具の破損やスクリューでの固定が緩くなって腰椎がずれる事があります。また、医師とのコミュニケーション不足が原因で手術前に患者の体質に気づかず、術後に金属や人工材料によるアレルギー反応が出てしまったというリスクもあります。固定器具を付けることで腰に違和感や、倦怠感、痛みが長い方で約1年間症状が現れる事もあり、椎骨を固定する事によって体の使い方が制限されてしまうため腰を曲げたり捻ったりする動作は困難です。脊椎固定術の術後には、激しい運動ができない、重い荷物を運ぶことが難しくなるといった「後遺障害」が残る場合もございます。
当院では、高齢などで手術のリスクが高い方や手術後再発した方にも治療ができる日帰り腰痛治療を行っています。

脊椎固定術の代替治療

当院は脊椎固定術に代わる治療として低侵襲で治療ができるDST法(ディスクシール治療)を行っています。主に腰椎椎間板ヘルニア腰椎脊柱管狭窄症腰椎すべり症腰椎変性すべり症椎間板変性症腰椎不安定症にも対応した治療です。
皮膚切開をしないため骨や靭帯に損傷が加わることはなく、椎間板に針1本でアプローチします。亀裂の入った椎間板に薬剤を入れ、椎間板を修復・再生させる治療法です。傷んでしまった椎間板を修復することで髄核の漏れを防ぎ、痛みや痺れの原因となる炎症を抑えます。入院はなく、日帰りでその日の内に帰宅することができます。また低侵襲治療のため、身体への負担が少なく日帰りで治療ができ、高齢で手術のリスクが高い方、脊椎固定術後の痛み・痺れなどの再発に対しても治療が可能です。
当院ではDST法(ディスクシール治療)による治療症例が多数ございますので、安心して治療を受けていただくことができます。

DST法(ディスクシール治療)

DST法(ディスクシール治療)

脊椎固定術

脊椎固定術

DST法(ディスクシール治療)と脊椎固定術の違い

治療時間

治療時間

脊椎固定術は全身麻酔を行い、メスを使って皮膚切開し背中の椎弓や棘突起、椎間関節を切除します。手術時間は約2時間となります。DST法は局所麻酔後、細い針を使って治療を行います。切開をしないため低侵襲で傷も小さく、手術時間も25分程度と短いため、身体に負担がかかりにくい治療方法です。

治療のリスク

治療のリスク

メスを使った皮膚切開は約15cmで、術後の合併症や感染症のリスクがあります。また脊椎固定術の場合、固定器具による神経損傷や金属アレルギー反応が出る場合もあります。DST法は皮膚切開をせず針を用いた治療を行うため約1.0~0.8mmと傷口が小さく、神経を傷つける事も少なく、感染症や合併症のリスクは非常に低いです。

再発率

再発率

脊椎固定術の再発率30~45%(※1)と言われています。また再手術を行う患者も少なくありません。DST法は椎間板を修復し、椎間板から漏れる髄核を防ぐことができるため再発率は極めて低い治療法です。

日常生活の復帰

日常生活の復帰

脊椎固定術を行った場合、2週間ほどの入院期間と1ヵ月程度のリハビリが必要になります。当院の治療法に入院期間はなく、DST法を行う場合も治療後1時間ほど安静にした後、その日のうちにご帰宅となります。翌日からデスクワーク程度の作業が可能です。

※1『Pain Medicine 12』.「Review article failed back syndrome」2011
『British Journal of Pain6』.「Whose failure Time to discard a redundant term」2012
山本達郎・表 圭一・山本達郎・井関雅子・川真田樹人:『腰痛のサイエンス』光文堂 2014年5月
複数の研究レビュー参照

DST法(ディスクシール治療)と脊椎固定術の手術リスク比較表

スワイプしてご覧ください ⇒

  脊椎固定術 DST法(ディスクシール治療)
手術時間 約2~3時間 約25分
手術中の出血量 多い 少ない
合併症リスク 高い 少ない
入院期間 約3週間 なし
術後2年以内の再発率 高い 低い
術後の制限 社会復帰まで約1か月 翌日から日常生活が可能

脊椎固定術をされる場合においては手術前に十分な説明を聞き、手術方法におけるリスクも把握しておきましょう。脊椎固定術後は固定した腰椎が動かなくなるため、固定された箇所に隣接する椎間に過剰な負荷がかかりやすくなります。その結果、椎間が変性し、すべり症やヘルニアといった症状を引き起こすことがあり、固定する椎間が多ければ、隣接椎間障害を引き起こすリスクは上がります。こうした手術方法に対して当院では体への負担が少なく、日帰りで治療が可能なDST法(ディスクシール治療)による治療を行っています。

よくある質問

腰痛の治療一覧

DST法

ディスクシール治療

DST法は、米国の医師であるケヴィン・パウザDrが開発した治療法です。米国では特許が取られている、主に腰の損傷した椎間板を修復・再生させる治療法です。当院長は2018年6月にDST法のライセンスを獲得し、現在までに2,880人近い患者様にこの治療を行っています。2018年6月時点では、DST法を開発したケヴィン・パウザDrと野中院長が治療を行っていました。2019年12月現在では、ハーバード大学、ボストン大学の医師を含めて約20人の医師が米国でDST法を行っています。

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